新築戸建の購入前に知っておきたいZEHと長期優良住宅の違い｜メリット・注意点を解説
- ZEHと長期優良住宅は、似ているようで重視するポイントが違う
- ZEHとは、省エネと創エネでエネルギー収支を抑える住宅
- 「ZEH」と「ZEH水準省エネ住宅」は同じではない
- 長期優良住宅とは、長く良好な状態で使うための認定住宅
- ZEHと長期優良住宅の違いを比較
- 補助金・住宅ローン減税・フラット35Sで確認したいこと
- 市原市・千葉市で新築戸建を探すときの実務ポイント
- 新築建売で「ZEH水準」「長期優良住宅」と書かれていたら確認したい書類
- ZEH・長期優良住宅が向いている人
- 仲介手数料無料で買える可能性がある新築戸建もある
- まとめ｜ZEHと長期優良住宅は、制度名ではなく中身を見て判断する
- 参考情報
- 辰巳地所のご紹介
- 気になる物件の仲介手数料を無料診断する
ZEHと長期優良住宅は、似ているようで重視するポイントが違う
新築戸建を探していると、販売図面や物件情報に「ZEH水準」「長期優良住宅」「住宅性能評価取得」「フラット35S対応」といった言葉が並んでいることがあります。
どれも良さそうに見える一方で、
「ZEHと長期優良住宅は何が違うのか」
「どちらの方が良い住宅なのか」
「住宅ローン減税や補助金に関係するのか」
と迷う方も多いのではないでしょうか。
ZEHと長期優良住宅は、どちらも住宅性能に関係する大切な考え方です。
ただし、重視しているポイントは同じではありません。
ZEHは、断熱性能や省エネ設備、太陽光発電などにより、住まいで使うエネルギーを抑える考え方です。
一方、長期優良住宅は、長く良好な状態で住み続けるために、耐震性、劣化対策、維持管理のしやすさなどを総合的に見る認定制度です。
つまり、ZEHは「省エネ・創エネ」、長期優良住宅は「長く使える住宅」という方向に重点があります。
どちらが上という話ではなく、何を重視している住宅なのかを理解したうえで、実際の物件に合った判断をすることが大切です。
ZEHとは、省エネと創エネでエネルギー収支を抑える住宅
ZEHは「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略です。
読み方は「ゼッチ」です。
簡単にいえば、断熱性能を高め、省エネ設備を使い、さらに太陽光発電などでエネルギーを創ることで、年間の一次エネルギー消費量の収支をおおむねゼロに近づける住宅を指します。
難しく聞こえますが、暮らしの感覚でいえば、「冷暖房に頼りすぎず、エネルギーを無駄にしにくい家」と考えるとイメージしやすいでしょう。
断熱性能を高め、使うエネルギーを減らす
ZEHでは、まず住宅そのものの断熱性能を高めます。
断熱性能が高い住宅は、外の暑さや寒さの影響を受けにくくなります。
夏は冷房の効きがよくなり、冬は暖房で温めた空気が逃げにくくなります。
もちろん、実際の快適さは間取り、窓の大きさ、日当たり、換気、エアコンの使い方などでも変わります。
それでも、断熱性能は日々の暮らしやすさに関わる大きな要素です。
特に市原市や千葉市周辺で戸建を検討する場合、夏の暑さや冬の朝晩の冷え込みを考えると、断熱性は見落としたくないポイントです。
太陽光発電などでエネルギーを創る
ZEHでは、省エネだけでなく「創エネ」も関係します。
代表的なのが太陽光発電です。
屋根に太陽光パネルを設置し、日中に発電した電気を家庭で使うことで、購入する電気を抑えやすくなります。
ただし、太陽光発電の効果は物件ごとに変わります。
屋根の向き、勾配、日当たり、周辺建物、樹木、パネル容量、電気の使い方などによって、発電量やメリットは異なります。
販売図面に「太陽光発電あり」と書かれていても、どの程度の容量なのか、売電契約はどうなるのか、リースなのか所有なのか、保証はどうなっているのかを確認した方が安心です。
光熱費を抑えやすく、停電時の備えにもつながる場合がある
ZEHのメリットとしてよく挙げられるのが、光熱費を抑えやすいことです。
断熱性が高く、省エネ設備があり、太陽光発電を活用できれば、毎月の電気代負担を抑えやすくなる可能性があります。
ただし、光熱費は家族人数、在宅時間、冷暖房の使い方、電気料金プラン、売電単価、太陽光発電の発電量によって変わります。
「ZEHだから必ず光熱費が大きく下がる」とは言い切れません。
また、太陽光発電や蓄電池がある住宅では、停電時の備えにつながる場合があります。
ただし、停電時にどの家電が使えるのか、どの回路につながっているのか、蓄電池があるのか、日中だけ使えるのかは設備仕様によって変わります。
災害時の安心を重視する場合は、太陽光発電の有無だけでなく、非常用電源としてどのように使えるのかまで確認しておきましょう。
太陽光・蓄電池・売電は条件によって効果が変わる
ZEHを検討するときは、太陽光発電、蓄電池、売電の条件も確認したいところです。
たとえば、次のような点です。
| 確認項目 | 見るポイント |
|---|---|
| 太陽光発電 | パネル容量、屋根の向き、日当たり、所有形態 |
| 蓄電池 | 設置の有無、容量、停電時の使用範囲 |
| 売電 | 契約内容、売電単価、名義変更の可否 |
| 保証 | パネル、パワーコンディショナー、施工保証 |
| メンテナンス | 点検、交換時期、将来費用 |
新築建売住宅では、太陽光発電が最初から付いている物件もあれば、オプション扱いの物件もあります。
また、太陽光発電がリース契約や屋根貸しのような形になっている場合もあります。
購入前には、建物価格に含まれるのか、別契約なのか、将来の費用負担があるのかを確認しておきましょう。
「ZEH」と「ZEH水準省エネ住宅」は同じではない
ZEHの記事で特に注意したいのが、「ZEH」と「ZEH水準省エネ住宅」の違いです。
言葉が似ているため混同しやすいのですが、住宅購入の場面では分けて考える必要があります。
ZEHは本来、創エネまで含めてエネルギー収支ゼロを目指す住宅
ZEHは、本来、断熱性能を高め、省エネ設備を使い、太陽光発電などでエネルギーを創ることで、年間の一次エネルギー消費量の収支をおおむねゼロに近づける住宅を指します。
そのため、ZEHという言葉には、太陽光発電などの創エネ設備が深く関係します。
「ゼロエネルギーを目指す住宅」というイメージです。
ZEH水準省エネ住宅は、税制や補助金で使われる性能区分として出てくる
一方、住宅ローン減税や補助制度では、「ZEH水準省エネ住宅」という言葉が出てきます。
これは、住宅の省エネ性能を示す区分として使われるものです。
一般的には、断熱等性能等級5以上、一次エネルギー消費量等級6以上といった性能が関係します。
つまり、「ZEH水準」と書かれていても、必ず太陽光発電が付いているとは限りません。
ここを混同すると、販売図面を見たときに誤解が生じやすくなります。
「ZEH水準」と書かれている場合は、省エネ性能の基準を満たしているのか、太陽光発電まで含むZEHなのか、補助金や住宅ローン減税で使える証明書があるのかを確認することが大切です。
販売図面では、何の証明書があるかを確認する
新築戸建の販売図面には、次のような表記がされることがあります。
- ZEH水準
- ZEH住宅
- 長期優良住宅
- 住宅性能評価取得
- BELS取得
- 省エネ性能ラベル
- フラット35S対応
- 子育てグリーン住宅支援事業対象
- みらいエコ住宅2026事業対象
ただ、表記だけでは制度の詳細までは分かりません。
購入前には、どの証明書があるのか、申請済みなのか、取得予定なのか、引渡しまでに取得できるのかを確認しておきましょう。
特に補助金や住宅ローン減税では、対象住宅であっても、必要書類がなければ制度を使えない場合があります。
長期優良住宅とは、長く良好な状態で使うための認定住宅
長期優良住宅は、長期にわたり良好な状態で使用するための措置が講じられた住宅です。
ZEHが省エネ・創エネに重点を置くのに対し、長期優良住宅は、耐久性、耐震性、維持管理のしやすさ、住戸面積、居住環境、災害への配慮などを総合的に見る制度です。
所管行政庁の認定を受ける制度
長期優良住宅は、単に「長く住めそうな家」という意味ではありません。
建築や維持保全に関する計画を作成し、所管行政庁へ申請し、認定を受ける制度です。
新築戸建の販売資料に「長期優良住宅」と書かれている場合は、認定通知書があるか、取得予定なのかを確認しましょう。
「長期優良住宅仕様」といった表現の場合、正式な認定を受けているとは限らないため、注意が必要です。
劣化対策・耐震性・維持管理などを総合的に見る
長期優良住宅では、建物を長く良好な状態で使うための性能が見られます。
たとえば、次のような考え方が関係します。
- 構造躯体の劣化対策
- 地震に対する安全性
- 維持管理や更新のしやすさ
- 一定の住戸面積
- 居住環境への配慮
- 自然災害への配慮
- 省エネルギー性
「長く住むこと」を前提に、建物の性能と維持管理の計画を確認する制度と考えると分かりやすいでしょう。
認定後も維持保全計画に沿った管理が必要
長期優良住宅は、認定を受けたら終わりではありません。
認定後も、維持保全計画に沿って点検や修繕を行い、その記録を残していくことが求められます。
新築時は売主や建築会社が手続きを進めていても、購入後は所有者が住宅を管理していくことになります。
将来、売却する場合にも、点検記録や修繕履歴が残っていると、買主への説明がしやすくなります。
売買時は認定通知書や維持保全の引継ぎも確認する
長期優良住宅の新築戸建を購入する場合は、次の資料を確認しておくと安心です。
- 長期優良住宅認定通知書
- 維持保全計画に関する資料
- 住宅性能評価書
- 保証書
- 取扱説明書
- 点検スケジュール
- アフターサービス基準
新築建売の場合、引渡し時にこれらの資料を受け取る流れになります。
契約前の段階でも、長期優良住宅の認定を受けているのか、取得予定なのか、どの資料が引き渡されるのかを確認しておきましょう。
ZEHと長期優良住宅の違いを比較
ZEHと長期優良住宅は、どちらも住宅性能に関係します。
ただし、見ている方向が違います。
重視するポイントの違い
分かりやすく整理すると、次のようになります。
| 比較項目 | ZEH | 長期優良住宅 |
|---|---|---|
| 主な目的 | 省エネ・創エネ | 長く良好な状態で使う |
| 中心になる性能 | 断熱、省エネ設備、太陽光発電など | 耐震性、劣化対策、維持管理など |
| 主な確認書類 | BELS評価書、省エネ性能ラベル、住宅省エネルギー性能証明書など | 長期優良住宅認定通知書、維持保全計画など |
| 太陽光発電 | 関係が深い | 認定そのものに必須とは限らない |
| 購入後の視点 | 光熱費、設備管理、発電・売電 | 点検、修繕、維持保全記録 |
| 向いている関心 | 光熱費・断熱・災害時の電源 | 長く住む・耐震・維持管理 |
どちらか一方が必ず優れているというより、重視するポイントが違うと考えると整理しやすいです。
太陽光発電の有無
ZEHでは、太陽光発電などの創エネが深く関係します。
一方、長期優良住宅は、太陽光発電がないと認定されない制度ではありません。
そのため、長期優良住宅でも太陽光発電がない物件はあります。
反対に、ZEH水準省エネ住宅であっても、太陽光発電が設置されていない場合があります。
販売図面に「ZEH水準」と書かれているときは、「太陽光発電付きのZEHなのか」「省エネ性能としてZEH水準なのか」を確認しましょう。
耐震性・劣化対策・維持管理の違い
長期優良住宅では、耐震性、劣化対策、維持管理のしやすさなどが認定基準に関係します。
長く住むことを前提に、構造やメンテナンスのしやすさを確認する制度です。
ZEHでも住宅性能は大切ですが、制度の中心は省エネ・創エネです。
そのため、耐震性や維持管理の確認を重視するなら、長期優良住宅や住宅性能評価の内容も見ておきたいところです。
税制・補助金・住宅ローンでの扱いの違い
ZEH水準省エネ住宅や長期優良住宅は、住宅ローン減税、補助金、フラット35Sなどで関係することがあります。
ただし、制度の内容は年度や予算、契約時期、着工時期、入居時期、世帯要件などで変わります。
「ZEH水準だから必ず補助金が使える」
「長期優良住宅だから必ず税金が安くなる」
とは言い切れません。
制度を使うには、対象要件と必要書類を確認する必要があります。
個別の税務判断は税務署や税理士、住宅ローンの可否は金融機関、認定制度の詳細は所管行政庁や建築士等に確認することになります。
補助金・住宅ローン減税・フラット35Sで確認したいこと
ZEHや長期優良住宅は、住宅購入時のお金にも関係することがあります。
ただし、制度名だけを見て判断すると、後で「対象外だった」「書類が足りなかった」ということもあり得ます。
補助金は年度・予算・契約時期で変わる
省エネ住宅に関する補助金は、年度ごとに制度名や対象要件が変わることがあります。
また、予算に達すると受付が終了する場合があります。
新築戸建の販売図面に「補助金対象」と書かれていても、実際に申請できるかどうかは、契約時期、着工時期、事業者登録、住宅性能、申請状況などによって変わります。
購入前には、次の点を確認しましょう。
- どの補助制度の対象なのか
- 売主や施工会社が対象事業者なのか
- 申請は誰が行うのか
- 予算は残っているのか
- 交付決定前に契約や着工を進めて問題ないのか
- 補助金が受け取れない場合の扱いはどうなるのか
補助金は魅力的ですが、確実にもらえる前提で資金計画を組みすぎない方が安心です。
住宅ローン減税では証明書類が必要になる
住宅ローン減税では、住宅の省エネ性能や認定の有無によって借入限度額などが変わる場合があります。
ただし、対象住宅であることを証明する書類が必要です。
ZEH水準省エネ住宅では、建設住宅性能評価書や住宅省エネルギー性能証明書などが関係します。
長期優良住宅では、長期優良住宅認定通知書などが必要になることがあります。
販売図面の表示だけではなく、確定申告や年末調整で使える書類が引渡し時に揃うのかを確認しておきましょう。
フラット35SではZEHや長期優良住宅が金利引下げに関係する場合がある
全期間固定金利の住宅ローンであるフラット35では、住宅性能に応じて金利引下げを受けられる制度があります。
ZEHや長期優良住宅は、フラット35Sの金利引下げに関係する場合があります。
ただし、金利引下げの内容は、申込時期、資金受取時期、住宅性能、ほかのメニューとの組み合わせによって変わることがあります。
フラット35Sを利用したい場合は、物件が適合しているか、適合証明書を取得できるか、金融機関でどのように扱われるかを確認しましょう。
制度名だけでなく、実際に使えるかを確認する
販売図面に「ZEH水準」「長期優良住宅」「フラット35S対応」と書かれていると、安心してしまいがちです。
ただ、住宅購入では、実際にその制度を使えるかどうかが大切です。
確認したいのは、次のような点です。
| 確認項目 | 見るポイント |
|---|---|
| 補助金 | 対象制度、予算、申請者、申請時期 |
| 住宅ローン減税 | 必要書類、住宅性能、入居時期 |
| フラット35S | 適合証明書、金利引下げ内容、金融機関の扱い |
| 長期優良住宅 | 認定通知書、維持保全計画 |
| ZEH水準 | 省エネ性能を証明する書類 |
| 太陽光発電 | 所有形態、保証、売電契約、蓄電池の有無 |
制度名だけで判断せず、書類と資金計画をセットで確認していきましょう。
市原市・千葉市で新築戸建を探すときの実務ポイント
市原市・千葉市周辺で新築戸建を探す場合、ZEH水準や長期優良住宅といった性能面はもちろん大切です。
ただし、住宅性能だけで住み心地が決まるわけではありません。
現地の条件、生活動線、日当たり、道路、駐車場、災害リスクまで含めて見ることが大切です。
性能表示だけでなく、日当たり・道路・駐車場を見る
新築戸建の販売図面に「ZEH水準」「長期優良住宅」と書かれていると、性能面に目が向きます。
もちろん性能は大切です。
ただ、毎日の暮らしでは、日当たり、風通し、前面道路、駐車場の使いやすさも大きく影響します。
たとえば、断熱性が高い住宅でも、隣家との距離が近くて日中も暗い、駐車場に車を入れにくい、前面道路が狭くてすれ違いに気を使う、といったことがあると、住み心地に影響します。
性能と現地条件を分けず、セットで確認しましょう。
太陽光発電は屋根形状・方位・周辺建物も確認する
ZEHや太陽光発電付き住宅を検討する場合、屋根の条件は大切です。
同じ太陽光パネル容量でも、屋根の向きや勾配、周辺建物の影、樹木、隣地の将来建築によって、発電量は変わります。
現地では、次のような点を確認したいところです。
- 屋根の向き
- 周辺建物による影
- 南側・西側の開け方
- 将来、隣地に建物が建つ可能性
- 太陽光パネルのメンテナンス性
- パワーコンディショナーの設置場所
販売資料だけでは見えにくい部分なので、現地確認と資料確認の両方が必要です。
市原市では車利用と光熱費・災害時の備えをセットで考える
市原市で新築戸建を検討する場合、車利用を前提に生活動線を見る方も多いと思います。
五井、八幡宿、姉ケ崎などの駅周辺を重視するのか、少し郊外で土地や駐車場の広さを重視するのかによって、選ぶ物件は変わります。
ZEH水準の住宅や太陽光発電付き住宅を検討するときは、光熱費だけでなく、災害時の備えもあわせて考えると現実的です。
ただし、停電時にどの設備が使えるかは、太陽光発電や蓄電池の仕様によって違います。
「太陽光があるから停電時も安心」と決めつけず、非常用コンセントの有無や蓄電池の有無を確認しましょう。
千葉市では通勤動線・土地条件・住宅性能をバランスよく見る
千葉市で新築戸建を探す場合は、区や沿線によって価格帯、土地の広さ、通勤動線が変わります。
中央区、花見川区、稲毛区、若葉区、緑区など、それぞれ住宅地の特徴があります。
ZEH水準や長期優良住宅の物件であっても、駅距離、通勤時間、学校、買い物施設、道路条件、駐車場の使いやすさは物件ごとに違います。
性能が高い住宅でも、通勤や生活動線に無理があると、暮らし始めてから負担を感じることがあります。
千葉市で新築戸建を検討する場合は、住宅性能と立地をバランスよく見ることが大切です。
内房エリアでは土地の広さ、断熱性、災害リスクも確認する
袖ケ浦市、木更津市、君津市などの内房エリアでは、土地の広さや駐車場の取りやすさに魅力を感じる方もいます。
一方で、エリアによっては、道路、排水、ハザード、買い物施設までの距離、通勤動線などを丁寧に確認する必要があります。
断熱性や省エネ性能が高い住宅は、日々の冷暖房負担を抑えやすい可能性があります。
ただし、土地の条件や災害リスクも一緒に見ておかないと、住宅性能だけでは判断できません。
内房エリアで新築戸建を検討する場合は、土地の広さ、価格、断熱性、太陽光発電、ハザード、道路条件をセットで確認しましょう。
新築建売で「ZEH水準」「長期優良住宅」と書かれていたら確認したい書類
販売図面に「ZEH水準」「長期優良住宅」と書かれていても、実際にどの制度を使えるのかは書類を確認しないと分かりません。
ここでは、新築建売で確認したい代表的な書類を整理します。
長期優良住宅認定通知書
長期優良住宅であることを確認するうえで大切なのが、長期優良住宅認定通知書です。
「長期優良住宅仕様」と「長期優良住宅認定」は意味が違う場合があります。
正式な認定を受けているのか、取得予定なのか、引渡し時に認定通知書が渡されるのかを確認しましょう。
住宅性能評価書
住宅性能評価書は、住宅の性能を一定の基準で評価した書類です。
設計住宅性能評価と建設住宅性能評価があります。
販売資料に「住宅性能評価取得」と書かれている場合は、どちらを取得しているのか、どの等級なのかを確認しましょう。
耐震等級、断熱等性能等級、一次エネルギー消費量等級などは、住宅ローンや補助金の確認にも関係することがあります。
BELS評価書・省エネ性能ラベル
BELSは、建築物の省エネ性能を評価・表示する制度です。
省エネ性能ラベルは、住宅の省エネ性能を比較しやすくするための表示として使われます。
ZEH水準や省エネ性能を確認するときは、BELS評価書や省エネ性能ラベルがあるかを見ると整理しやすくなります。
住宅省エネルギー性能証明書
住宅ローン減税などで、ZEH水準省エネ住宅であることを証明する際に、住宅省エネルギー性能証明書が必要になる場合があります。
誰が発行できるのか、いつ発行されるのか、確定申告に間に合うのかを確認しておきましょう。
フラット35S適合証明書
フラット35Sを利用する場合、物件が基準に適合していることを示す書類が必要になります。
販売図面に「フラット35S対応」と書かれていても、実際に適合証明書を取得できるか、どの金利引下げメニューに該当するかを確認する必要があります。
金融機関や適合証明機関への確認も含めて、早めに整理しておくと安心です。
太陽光発電・蓄電池の保証書や仕様書
太陽光発電や蓄電池がある物件では、設備の資料も確認しましょう。
確認したいのは、主に次の点です。
- メーカー名
- パネル容量
- パワーコンディショナーの型番
- 蓄電池の有無と容量
- 保証期間
- 売電契約
- 所有かリースか
- メンテナンスの方法
- 故障時の問い合わせ先
住宅本体の性能だけでなく、設備の条件も購入後の暮らしに関わります。
ZEH・長期優良住宅が向いている人
ZEHと長期優良住宅は、それぞれ向いている人が少し違います。
もちろん、両方を満たす住宅もあります。
ただ、予算や立地、家族構成によって、優先順位は変わります。
ZEHが向いている人
ZEHが向いているのは、次のような方です。
- 光熱費を抑えやすい住宅を検討したい方
- 断熱性や室内の快適性を重視したい方
- 太陽光発電に関心がある方
- 災害時の停電対策も考えたい方
- 省エネ性能を重視して新築戸建を選びたい方
ただし、太陽光発電や蓄電池の効果は条件によって変わります。
設備の内容や保証、将来のメンテナンス費用まで含めて確認しましょう。
長期優良住宅が向いている人
長期優良住宅が向いているのは、次のような方です。
- 長く住める住宅かどうかを重視したい方
- 耐震性や劣化対策を確認したい方
- 維持管理しやすい住宅を選びたい方
- 将来の売却時にも説明しやすい資料を残したい方
- 住宅ローン減税やフラット35Sなどの制度も確認したい方
長期優良住宅は、認定を受けた後の維持保全も関係します。
購入後に点検や修繕記録を残していく意識も大切です。
両方を満たす物件を検討したい人
ZEH水準と長期優良住宅の両方を満たす新築戸建もあります。
省エネ性能と長期的な維持管理の両方を重視したい方にとっては、魅力的な選択肢になりやすいです。
ただし、性能が高い住宅は、物件価格が高くなることもあります。
補助金、住宅ローン減税、金利優遇、仲介手数料、諸費用を含めて、総額で判断することが大切です。
性能よりも立地や価格を優先した方がよいケースもある
住宅性能は大切ですが、性能だけで住宅購入を決めるものではありません。
たとえば、次のようなケースでは、立地や価格を優先した方が納得しやすいこともあります。
- 通勤時間を短くしたい
- 子どもの学区を優先したい
- 駅距離や買い物環境を重視したい
- 月々の返済額を抑えたい
- 駐車場や庭の広さを重視したい
- 将来の住み替え可能性を考えている
ZEHや長期優良住宅は、あくまで判断材料のひとつです。
制度名に引っ張られすぎず、自分たちの暮らし方と資金計画に合うかを見ていきましょう。
仲介手数料無料で買える可能性がある新築戸建もある
新築戸建を購入するときは、物件価格だけでなく、諸費用も含めて考える必要があります。
その中でも、仲介手数料は大きな費用のひとつです。
売主から当社へ仲介手数料が支払われる物件がある
新築建売住宅では、売主様から仲介会社へ仲介手数料が支払われる物件があります。
そのような物件については、当社が売主様から仲介手数料を受け取れるため、買主様の仲介手数料を無料にできる場合があります。
ただし、すべての物件が無料対象になるわけではありません。
売主、販売条件、取引形態によって異なるため、物件ごとに確認が必要です。
ZEH水準・長期優良住宅の新築戸建でも対象になる場合がある
ZEH水準や長期優良住宅の新築戸建でも、売主様から当社へ仲介手数料が支払われる物件であれば、買主様の仲介手数料が無料になる場合があります。
性能の高い住宅は、物件価格や諸費用が気になりやすいものです。
仲介手数料を抑えられれば、引越し費用、家具・家電、カーテン、エアコン、外構、予備費などに資金を回しやすくなります。
住宅購入では、物件価格だけでなく、諸費用を含めた総額で判断することが大切です。
物件URLを送って無料対象か確認する
SUUMO・アットホーム・HOME’Sなどで気になる新築戸建を見つけた場合は、物件URLを送って確認する方法があります。
当社で取り扱い可能か、仲介手数料無料の対象になるか、諸費用の目安はどのくらいかを確認できます。
あわせて、住宅ローンの借入額、月々の返済額、補助金や住宅ローン減税で確認すべき書類も整理しやすくなります。
「ZEH水準と書いてあるけれど、太陽光発電は付いているのか」
「長期優良住宅の認定通知書はあるのか」
「フラット35Sは使えるのか」
「仲介手数料無料の対象になるのか」
こうした確認を早めに行うことで、購入判断がしやすくなります。
まとめ｜ZEHと長期優良住宅は、制度名ではなく中身を見て判断する
ZEHと長期優良住宅は、どちらも新築戸建を選ぶうえで大切な判断材料です。
ただし、重視するポイントは違います。
ZEHは、省エネ・創エネ・断熱性・光熱費・災害時の電源に関係します。
長期優良住宅は、耐久性・耐震性・維持管理・認定制度に関係します。
どちらが上という話ではなく、自分たちの暮らしにどちらの要素が合うかを考えることが大切です。
また、販売図面に「ZEH水準」「長期優良住宅」と書かれていても、制度名だけで判断するのは早いかもしれません。
認定通知書、住宅性能評価書、BELS評価書、住宅省エネルギー性能証明書、フラット35S適合証明書、太陽光発電の仕様書や保証書など、実際の書類を確認して判断しましょう。
市原市・千葉市を中心に、千葉県内で新築戸建を検討する場合は、住宅性能だけでなく、日当たり、道路、駐車場、通勤動線、災害リスク、住宅ローン、諸費用まで含めて見ることが大切です。
気になる物件がある場合は、物件URLをもとに、仲介手数料無料の対象になるか、諸費用や住宅ローンの目安も含めて整理していきましょう。
参考情報
確認日：2026年6月13日
- 国土交通省「長期優良住宅のページ」
- 国土交通省「認定長期優良住宅に関する特例措置」
- 国土交通省「省エネ基準引き上げへ。脱炭素化も。」
- 資源エネルギー庁「ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）に関する情報公開について」
- みらいエコ住宅2026事業「新築住宅の省エネ性能」
- みらいエコ住宅2026事業「住宅の性能を証明する住宅証明書等の一覧」
- 国土交通省「住宅ローン減税」
- 住宅金融支援機構「フラット35S」
- 住宅金融支援機構「フラット35S（ZEH）」
- 国土交通省「建築物省エネ法に基づく省エネ性能表示制度」
辰巳地所のご紹介
辰巳地所では、市原市・千葉市を中心に、千葉県内および一都三県の不動産購入・売却をサポートしています。
購入については、新築戸建・リノベーションマンション・リフォーム済戸建を中心に、売主様から当社へ仲介手数料が支払われる物件であれば、買主様の仲介手数料は無料です。
ZEH水準や長期優良住宅の新築戸建でも、物件によっては仲介手数料無料の対象になる場合があります。
SUUMO・アットホーム・HOME’Sなどで見つけた物件についても、当社で取り扱い可能な場合があります。
物件URLをお送りいただければ、仲介手数料無料の対象になるか、諸費用の目安も含めて確認します。
住宅ローンについても、住宅ローンアドバイザー・FPの視点から、無理のない資金計画を一緒に整理します。
新築戸建では、物件価格だけでなく、仲介手数料、登記費用、住宅ローン費用、火災保険、補助金、住宅ローン減税、オプション工事、引越し費用まで含めて考えることが大切です。
売却については、仲介手数料を相場の半額を基本にご相談いただけます。ただし、物件価格や取引条件によって個別確認が必要です。
当社では、現地調査、役所調査、登記事項証明書の確認、売買契約書・重要事項説明書の作成、住宅ローン、司法書士・金融機関との調整、決済・引渡しまで丁寧にサポートしています。
気になる物件の仲介手数料を無料診断する
※正確なご提案（査定や手数料の診断など）を行うため、仮名・偽名・イニシャル等でのお問い合わせには対応いたしかねる場合がございます。
※当サイトでは、Hotmailのメールアドレスはご利用いただけません。恐れ入りますが、別のメールアドレスをご入力ください。
※特定電子メール法に基づき、営業・広告宣伝など、お客様からのご相談以外のメール送信は固くお断りいたします。
